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【『日経新聞朝刊』“ 注目テック識者に聞く” 記事に登場】

本日1月14日の『日本経済新聞朝刊』の15面テクノロジー欄“注目テック識者に聞く”において、2022年のテクノロジートレンド予測についてのインタビュー記事が以下の通り掲載されました。あわせて本日付けの日経電子版にも同記事が掲載されています。

1月3日の米国株式市場で米アップルの時価総額が一時、3兆ドル(約340兆円)を突破しました。既存事業の好調さに加えて、本年後半には発売されるのではないかと噂されている拡張現実(AR)や仮想現実(VR)端末への期待、さらには2025年には発売されるのではないかと噂されている自動運転ベースのアップルカーへの期待が背景にあると米主要メディアは報じています。そして、その翌日の4日には米CES2022においてソニーがEV事業の会社設立を発表しました。

テクノロジーにおける最大のメガトレンドがモビリティーとなってきているなかで、同日4日の日経新聞朝刊1面では、トヨタが2025年を目途に独自の基盤ソフトで車載OSを狙うとの記事が掲載されました。昨年11月30日の日経新聞Deep Insightにおいては、私の「EV時代10の選択肢」図表が掲載されましたが、「OS・プラットフォーム・エコシステムで支配する」ことが2025年のモビリティー覇権では最も重要になると予想されます。

そして、アップルが狙っているのも、単なるハードとしてのアップルカー販売ではなく、モビリティー含めた生活サービス全般でのエコシステム構築であると考えられます。さらに今回のインタビュー記事にも掲載された通り、グレーターチャイナ経済圏においては、2025年を目途にモビリティーにおいて「OS・プラットフォーム・エコシステム、さらにハードとしてのクルマで支配する」ことを狙ってくるのが中国ファーウェイであると予想しています。ファーウェイは昨年の段階でOctopus(クラウドサービス)、T-Box(車載通信モデュール)、MDC(車載用コンピューティングプラットフォーム)、HiCAR(IoTソリューション)、mPower(多様な電気稼働を可能にするシステム)等を発表、中国新興EVメーカーによってこれらがすでに搭載されているほか、昨年9月には「Huawei Mobility Power ONE Platform」を発表しています。

AR・VR・MR・メタバース等のアンビエントコンピューティングについては、メタバースが足元で注目を集めていますが、米国で「スナップチャット世代」(13歳から34歳)と呼ばれている層から絶大な支持を集めているスナップチャットを運営するスナップ社では、昨年10月の投資家向けプレゼンテーションで「“スナップチャット世代“は昨年の3倍ARを活用」と発表、ARがすでに同世代においては実用化の段階にあることを明らかにしています。アップルが拡張現実(AR)や仮想現実(VR)端末を発売するのは時間の問題であることを感じさせます。そして、今回のインタビュー記事では、アップルが年内にはAR・VR端末を発売、2022年は「AR実用化元年」になると予想いたしました。

さらに、2025年におけるモビリティー覇権の最有力候補であり、2025年における時価総額ランキングにおいてはGAFAMを凌駕しているのでないかと予想されるのがテスラです。

イーロンマスクは、クリーンエネルギーのエコシステムとしてテスラ、宇宙開発としてスペースX、ブレインマシンインターフェイスとしてニューラルリンクを展開していますが、今後のGAFAMとの時価総額の戦いは、「産業変革や社会変革」から「地球変革や人間変革」へとさらに進化してくることが予想されます。

以上がインタビューでお話した主な内容ですが、実際の記事もお読みいただければ幸いです。

注目テック、識者2人に聞く 宇宙・次世代車で覇権争い: 日本経済新聞 → こちらから

引き続きよろしくお願い申し上げます。

田中道昭

 

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