脅威

業績改善のためのＳＷＯＴ分析

「プロはチャンスのある所に長所を生かしなさい」（ＳＷＯＴ分析）

町の小さな魚屋は、同じ町の魚屋さんはもちろん、近くにある大型スーパーもライバルになります。しかも大手スーパーになると、鮮魚コーナーも広くて魚の種類も多く、値段も安いです。だから、ライバル店と肩を並べるのは本当に難しいことです。

プロはチャンスのある所に長所を生かしなさい。

強力なライバル店舗との競争に勝つためには、自分の魚屋はどこにチャンスがあるのか、そして、その発見したチャンスにうちのお店ならどんな強みを発揮することができるかを考えていくことが大切です。

なぜ「プロはチャンスのある所に長所を生かしなさい」なのか。

少人数でお店を切り盛りしていて、ライバル店が近くにあれば、商売が大変なのは明らかです。でも、少人数ということは裏を返せば少数精鋭ということにもなりますよね。社員数の多い企業になればなるほど、意思疎通や戦略決定に時間がかかりますが、少数精鋭であれば、スピード感もあり機動力もある。小さな魚屋は店員さん一人ひとりが即戦力だから接客もプロです。魚や食べ物の知識がとても豊富で、お客様一人ひとりの「顔」やプロフィールまで知っている。お客様に接するときも、きめ細かな部分まで対応できていることが多いと思います。　

たとえば、健康面が気になるお客様には魚の部位にどんな栄養が含まれているのかを伝えたり、それぞれの魚に合うヘルシーな調理法を教えていたり。お客様が気にしている情報をさりげなく伝えることも上手です。そういう接客努力が実を結んで、お客様はまた次も買いに来ようという気持ちになる。安心して魚を買えるから、当然、リピーターが増えていくのだと思います。

そんな魚屋にとって新しい顧客獲得のチャンスといえば、実はお金持ちやシニア世代、ＶＩＰな富裕層が狙い目なのです。なぜなら、彼らの多くは本物の食材にこだわる美食家や、健康志向の強い人だから、というわけです。

お店がＶＩＰの御用達になれば評判になって、ＶＩＰからＶＩＰへ、口コミでお店の名が知られるようになります。小さな町の魚屋は富裕層の購入意欲を刺激させるのが上手。だから、結果的に富裕層のリピーター率が高くなっていきます。

スーパーに行けば安い魚がたくさん買えるけど、富裕層はあえて小さな町の魚屋を選んでいるのです。それは、多少値段が高くても、自分のためだけのサービスを提供してくれるお店がいいから、ということに尽きると思います。

「プロはチャンスのある所に長所を生かしなさい」は、ＳＷＯＴ分析の応用。

「プロはチャンスのある所に長所を生かしなさい」は、経営学においてはＳＷＯＴ分析の応用になります。ＳＷＯＴ分析とは、強み（strength）、弱み（Ｗweakness）、機会（Ｏopportunity）、脅威（Ｔhreat）の４つの視点から事業を分析するという考え方。事業の評価や目標達成のための戦略を練る基本的な経営ツールです。

チャンスのあるところに長所を生かす、それはビジネス戦略においても最大限の武器となる考え方です。さらに「敵を知り己を知る」ことができたなら、万全の経営戦略といえるでしょう。

ここでいう「敵」とは、ＳＷＯＴのＴ（脅威）にあたります。自社にとってライバル企業の出現や、景気動向や社会情勢などのどうすることもできない要因、または材料費の高騰なども脅威になります。そして己とは、お店や会社のことを意味し、内部にある自社の強みと弱みをしっかりと見つめる作業が大事となってきます。

この敵と己を十分理解すれば、経営戦略を誤ることも少なくなるでしょう。

そんな“敵”と“己”の理解し、強みと弱みを生かしながら事業戦略を立案するときフレームワークとしてよく使われるのが、「ＳＷＯＴ（スウォット）分析」なのです。（図１「ＳＷＯＴ分析」参照）。

なぜＳＷＯＴ分析が大切なのか？

ＳＷＯＴ分析は、自社の強みと弱みを把握できるのはもちろん、３Ｃ分析の一部として自社分析の深掘りとして重要です。ＳＷＯＴ分析によって導くことができた自社の強みはビジネス戦略にとって大変重要だからです。このＳＷＯＴ分析の結果から、企業は経営戦略の方向性を誤らず、的確に立案することができるようになるのです。

では、ＳＷＯＴ分析はどのようにして使うのでしょうか。

最初の手順としてまず、自社の内部環境にあたる「強み・弱み」を分析します。さらに、社会情勢や市場などの外部環境にあたる「機会・脅威」も分析します。そして、それぞれを一覧表に書き出して作成し、内部と外部の２軸で分析していきます（図２「ＳＷＯＴの分類」参照）。

強みと弱み、機会と脅威、これらの４つの項目をクロスさせた表を作成すると、対処すべき方向性が見えるという仕組みになっています（図３「ＳＷＯＴが示す戦略」参照）。

ここで注意しなければならないのは、ＳＷＯＴ分析を用いても、ただ表を埋めるだけで終わってしまった、というケースに陥らないことです。

実際の戦略立案に活用できず、役に立たないという結果にならないようにするには、ＳＷＯＴ分析を正しく使いこなすことが大切なのです。

ＳＷＯＴ分析が役に立たなかったとき、何が原因なのか。そうすると以下の４つのことが挙げられます。

強みと弱みの分析が自社の中でしか行われていない。ライバル企業との相対比較ができていない。

市場の機会を分析するとき、顧客が抱える不満や社会情勢による不可抗力な問題など、「障害」の発見ができていない。

自社の強み分析を、顧客自身の問題を解決できる強みかどうかの分析にフォーカスしていない。

自社の弱みの分析を、顧客自身の問題を解決するのに必要で、自社にない弱みかどうかの分析にフォーカスしていない。

いま挙げた４つの原因を解決しないと、戦略立案に役立てることはできません。だから、次の視点をプラスで考えることが大切です。

①ライバル企業と比較して、違うものをリストアップする。リストアップした事項の中から、顧客自身の障害を解決できる強みだけを残す。

②お客様自体の障害を解決するために必要な事項で、自社には備わっていないものを弱みとしてリストアップする。

特に、２の「強みを残す」作業がとても重要となってきます。

２の作業を経て、導き出すことができた「強み」を、市場の「機会」とクロスさせる。そこで出た答えに焦点を当てるプロセスが一番大切です。

さらに、前述した３の作業を経て導き出した「弱み」を市場の「脅威」とクロスさせてみます。すると、その事業そのものを撤退することが英断だった、という結果も多々あったりするのです。

最後になぜ、『チャンスのあるところに長所を生かすべき』なのか。それを説明するのに、分かりやすいのがスポーツの世界です。スポーツには必ずプロとアマがありますが、そんなプロとアマの世界では、選手一人ひとりの強みと弱みの生かし方について決定的な違いがあるといわれています。

まず、アマチュアのコーチは、チーム全体の平均点を上げるために選手の短所（弱み）を直す作業に力をいれます。

一方で、プロのコーチは、選手一人ひとりの強みが発揮できるシーンを想定し、その強みを徹底的に伸ばすことに力を入れます。プロの世界では、短所がないことはあまり評価されません。むしろ、その選手にしかない強み、唯一無二の強みがあれば、その強みにさらに磨きをかける作業が大事で、とことん何かにとんがっている選手が評価されます。

つまり、ビジネスでもスポーツでも、プロの世界においては、長所を徹底的に伸ばしていき、その長所をチャンスのあるところに生かすことの方が大切なのです。

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『アマゾンが描く2022年の世界』を出版いたしました。

『アマゾンが描く2022年の世界』出版のお知らせ

山梨日日新聞朝刊「元気甲州人」に取り上げていただきました

本日11月18日、PHP研究所より『アマゾンが描く2022年の世界―すべての業界を震撼させる「ベゾスの大戦略」』（PHPビジネス新書）を出版いたしました。

この本は、アマゾンを対象に、自分自身の専門分野である企業戦略＆マーケティング戦略及びミッション・マネジメント＆リーダーシップを集大成させてつくり上げた1冊です。

アマゾンが事業展開しているEC,小売、流通、物流から始まり、AI、ビッグデータ、IoTなどの最先端分野に至るまで様々な業種をカバーしていますが、同社に対してミッション・ビジョン・バリューから経営戦略、マーケティング戦略、さらにはリーダーシップ×マネジメントという様々な切り口で分析しているところが特徴ではないかと思っています。

本書でも活用した独自の「５ファクター・メソッド」は、これまでニューズウイーク日本版オンラインの連載において、スイスやイスラエルの国家としての競争戦略としての分析にも披露してきたものです。

「アマゾンの大戦略」に続いては、老舗のアップル専門IT誌において、「アップルの大戦略」についての対談を連載で行うことなども決まっております。

自分自身のライフワークとしても、国家や国家を凌駕するようなメガテック企業の競争戦略の分析を継続していきたいと考えております。

引き続きどうぞよろしくお願い申しあげます。

田中道昭

P.S.　プレジデントオンライン×PHP：『アマゾンが描く2022年の世界』連載2回目

PHPビジネス新書刊行に先行してのプレジデントオンラインでの同タイトルの3回連載第2回目は、「ユニクロを脅かすアマゾンの"超個客主義"」
http://president.jp/articles/-/23638

主な内容は以下の通りです。
＊アマゾンがユニクロの脅威になる
＊「メーカーとしてのアマゾン」という新たな顔
＊常にパイオニアとして新たな商品を提供する

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